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【住居費】住居費の目安 年収から考える妥当な割合

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【住居費】住居費の目安 年収から考える妥当な割合


悩んでいる人

家を買いたいけれど、どのくらいまで住宅ローンを組んでいいのか分からない。

引越ししたいけれど、家賃がどのくらいまでなら妥当なのか分からない。

このような疑問や悩みについて、実例を交えて私の考え方をご紹介したいと思います。

私は30歳の時に住宅を購入しました。購入したのは築浅中古物件の戸建てです。

私も実際に家を購入する時には、本当に買って良い物件なのか自問自答しました。

最終的には購入しましたが、どのような判断で購入したのか?

その時に検討した内容について記事としてまとめたので、是非参考にしてください。

目次

住居費とは何か

住居費の一般的な目安

私の実例紹介

私が考えたこと、実践したこと

まとめ

住居費とは何か

一般的に住居費とは家賃や住宅ローンと住居に関わる費用を指します。

住居に関わる費用の一例としては、共益費や管理費、修繕積立費などが挙げられます。

また住宅を購入した場合は固定資産税がかかります。

固定資産税も住居に関わる費用として含めておくべき費用です。

住居費の一般的な目安

一般的に言われていることは、住居費は額面年収の25%以内が安心ラインと言われています。

住居費は家計の月々の支出の中で大きな割合を占めており、しかも固定費なので一度確定したら節約がしにくい項目です。

住居費一つで豊かな生活を送ることができるのか、あるいは苦しい生活を余儀なくされるのかが左右されます。それほど重要な項目です。

住宅を購入されようとしている方は、住宅ローンを組んで購入される方が多いと思います。

銀行からは年収から考えた住宅ローンが組める金額が提示されます。

年収に対して年額支払合計が35%から40%程度で提示されます。

現在は超低金利時代なので、変動金利ベースで35年ローンを組もうとするとかなりの金額を借りることができます。

年収比率25%と年収比率35%の場合に、どのくらいの金額の物件を購入できるのか?額面年収ごとに試算してみました。

年収450万円の方も5000万円近くの物件を購入できることになります。

しかしこの金額を鵜呑みにして住宅ローンを組んではいけません。

これは借りられる金額であり、返せる金額では無いからです。

変化が激しい時代ですから、年収がいつまでも現状維持とは限らないですし、金利もいつまでも超低金利が続くとは限りません。

起こりうるリスクをあらかじめ想定して、支払うことができる住居費を見定める必要があります。

憧れのマイホームを目の前にすると、いろいろなオプションを付けたくなってきます。

月々の支払額にすると大した金額の増加にもならないので、どんどんオプションが増えていきます。

そして借りられる金額まで借りてしまうケースも多いです。

あくまで返せる金額で予算を立てて住宅ローンを組むことを肝に命じておく必要があります。

また共働きの場合は「収入合算契約」や「ペアローン」といった契約の方法もあります。

ペアローンは一人よりもさらに多くの住宅ローン契約をすることができますが、やはり返せる金額で住宅ローンを組むべきです。

実例紹介

住宅ローンを組んだ当時の額面年収は900万円です。住宅の費用は諸費用込みで2650万円で、頭金を除いた住宅ローン借入金額は2500万円です。35年ローンでボーナス返済無しとし、月々67000円の返済計画となりました。

固定資産税は12万円、住宅ローン控除が20万円ですから、

年間の住居費合計は724,000円です。当時の額面年収で割ると住居費の比率は8.04%です。

2020年現在の住居費の比率を算定します。

額面年収は1150万円です。住宅購入後に太陽光発電パネルを導入したので、こちらも住居費に加えます。月々13000円なので住宅ローンと合わせると年額1,080,000円の返済です。

これに固定資産税12万円、住宅ローン控除20万円ですから、年間の住居費合計は1,000,000円です。

現在の額面年収で割ると住居費の比率は9.52%です。

太陽光発電パネルの分、当初より悪化はしていますがその代わりに光熱費が目減りしています。

いずれも一般的に言われている25%より大幅に低い割合になっています。

固定費が低いために急な出費にも対応ができ、余裕のある生活を送ることができています

考えたこと、実践したこと

住居に何を期待するのか考える

憧れのマイホームを目の前にすると、どうしても高望みをして身分不相応なものを欲しがってしまいます。

広い庭、広いリビング、高い吹き抜け、子供部屋、書斎など夢は大きく膨らんでいきます。

そこで暮らした時の家族の幸せが目に浮かび、少々厳しくても憧れのマイホームのために無理をしてしまいがちです。

しかし現実も考える必要があります。

庭が広いと手入れが大変ですし、部屋数が多いと掃除が大変です。

また子供部屋に子供が閉じこもってしまい、家族のだんらんとは違った形になる可能性もあります。

これは住宅を購入するケースに限った話ではありません。

賃貸の場合も都市の中心部で駅から近くて新築のデザイナーズマンションであれば当然家賃は高くなります。

自分は家に対して何を期待しているのか?何が優先すべきなのか?よく考える必要があります。

そして家という建物に幸せを期待するのではなく、家でどう暮らしていくのか?

良い面と悪い面について解像度高くイメージしておく必要があります。

妥協する

子供部屋が欲しい年齢は中学生、高校生くらいだと思います。

大学生くらいの年代だと自立して一人暮らしをするケースも多いと思います。

よって実質6年程度です。その間は部屋の中にパーティションなど簡易的な間仕切りで区切るなど

工夫の使用はあると思います。100点ではありませんが、妥協した方法はいくらでもあります。

暮らしをイメージする

「住居」の目的を考えることも大事です。

家そのものは単なる「空間」に過ぎません。

空間があれば家族の団らんの場ができるわけではありません。

私は空間にお金を費やすのではなく、生活が豊かになることにお金を費やした方が良いと思います。

理想の暮らしをイメージをした時に、「家=モノ」ではなく美味しいものを食べたり、旅行に出かけたりするといった「経験=コト」が思い浮かぶと思います。

私は経験の方にお金を使いたいと思い、限りなく住居費を抑えるという判断をしました。

資産になる家を買う

家を購入する場合、家族構成に合わせて家を住み替えるのも選択肢として考えています。

そのためには出口戦略を立てて、価値のある住宅を購入する必要があります。

資産になる家の買い方については、別の記事で紹介したいと思います。

まとめ

住居費の比率は25%以下程度が一般的な目安です。私はそれよりも大幅に低い比率で住宅を購入しました。

住宅を購入する場合に大事なことは、「借りられる金額」ではなく「返せる金額」で住宅ローンを組むことです。

住宅を借りる場合も「支払いできる家賃」から自分が譲れないポイントをリストアップして、ある程度の妥協をして借りるべきです。

そして「住居に期待する価値」をよく考えておく必要があります。

大きな家が暮らしを豊かにしてくれるとは限りません。

私のようにコト消費を重視した考え方もあると思います。是非参考にしてください。

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Yuko

自己投資、読書、資産形成、旅行で 豊かなワークライフスタイルを目指す 中流サラリーマン /建設業 /MEP Engineer /maneger /経営学修士MBA /大阪在住

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